転職時の専門医資格
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専門医とは一定の研修を受けて資格審査や試験に合格して、学会などで専門性を認定された
先生方のことです。
04年に新医師臨床研修制度が導入されるまで医師は大学の医局に籍を置くことが基本であり
キャリアパスにおいては博士号の取得が必須とされていました。
しかし昨今は医局に属さない勤務医の先生が増えていることもあり博士号の取得を重視しない
傾向にあるようです。ある雑誌が行った特集のアンケート結果でも「取得するつもりはない」
「臨床医にとって意味がない」「就職のときに重視されな」というような結果が出ているようです。
一方で多くの医師が専門医になることに主眼を置いている傾向があるようで
30歳を過ぎた頃に資格を取得するのが一般的ですが資格を得るためには症例数や経験を積む
必要があり、そのために各学会の認定施設を希望して転職活動をされる先生もおられます。
前記の特集を行った雑誌には 「専門医資格が転職活動を行うときに武器となる」とありました。
では実際のところ専門医資格が転職活動においてどのような影響を及ぼすのでしょうか
医療機関が行う医師採用の際には専門医を取得していることで一定の評価を得ることに加え
安心感を与えられることは間違いないと思います、中には専門医であることが採用条件となる
こともあります。
しかしながら、精神保健指定医や麻酔科標榜医は別として、専門医資格を求められることは
少ないと感じます、特に民間病院ではその傾向が強いのではないでしょうか。
その理由は資格より実際のスキルや経験、人間性を重視する傾向があるのか
決して専門医資格を軽視しているわけではないのですが、昨今の医師不足から専門医の
資格にこだわっていられない、という事情があるのかもしれません。
待遇面についてはどうでしょうか、たくさんの病院で給与規定に触れることがあるのですが
専門医資格に手当が付くというケースはほとんど見られません。
給与交渉を行うこともありますが、専門医資格が武器になることはあまりないように思います。
こういったことからすると、専門医資格に手当を付けたり資格の取得を支援する制度を設ける
ことで病院にとっては、良い先生を招聘する武器になるのではないかと思ったりもします。
周囲から信頼される
天皇陛下の心臓手術を手がけた順天堂大学の天野篤教授。東大と順天堂大との合同チームによる治療は、ある意味画期的である。大学の枠を超えて最善の選択をしたことに国民は賞賛を送っている。
心臓外科医は手術の腕がすべてという世界である。だから実績や自信のある人は、最良の場を求めて異動する。90年代後半、天野氏、南淵明宏氏、道井洋吏氏というバリバリ売り出し中の心臓外科医３人と東京のホテルオークラで会った。自分たちの役割の一つとして、若手の心臓外科医を育てるためのプログラムを作り、実践するから話を聞いてほしいとのことだった。皆、独自に自分の道を切り開いてきたのだが、そうした苦労をせずに技術を磨いていくことができればいいとの思いがあった。もちろん、自分たちの働く病院でのスタッフ確保という意味合いもあったようだ。全員に共通していたのは、既存の大学では心臓外科医を十分に育てることは難しいということだった。
そうした熱い思いで活躍していた天野氏が順天堂大学の教授に就任した。電話で在野における医師教育について話をしたときに、「かつて大学に批判的だった自分が大学教授になるので、、、」と、歯切れが悪かった。しかし、逆に言えば、大学で心臓外科医を育てていこうという強い意思の表れでもあったと感じる。現に、他の心臓外科医にそう決意を伝えたともいわれる。
自分の道は自分で切り開くということは、一匹狼的になることも多い。しかし、今は自分の周りに理解者と協力者がいないとやっていけない時代である。いくら優秀な腕を持っていてもスタッフから嫌われていると、その腕を発揮することもできない状況が出てくる。いつも書くエピソードとして、入院患者のちょっとした変化に気づく看護師や検査技師などと主治医との関係がある。そうしたスタッフに嫌われていると、急変した段階ではもちろん知らせが入るが、その前段階でのちょっとした変化は報告されないということが実際に起こっている。患者のためを第一にといっても、スタッフも人間である。医療人はもっと崇高であれと言うだけは簡単だが、現場はそうとばかりは言えないのが現実だろう。いかに周囲を巻き込むか、これはどの世界でも課題としてあるが、それができるかできなかによる結果は大きな差となることを肝に銘じたいものである。
診療報酬改定
急性期医療供給体制を考えるとき、必ずといっていいほど国際比較が取り沙汰される。09年の「急性期医療供給体制の各国比較」（日本、ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ）によると、平均在院日数は、日本が18.5日に対し、フランス5.2日、アメリカ5.4日、イギリス6.8日、ドイツ7.5日。人口1,000人当たりの病床数は、日本が8.11床に対し、他国は2.66床～5.66床である。100床当たりの臨床看護師数は、日本が117.9人に対し、一番多いアメリカでは413.8人、他より少ないドイツでも194.1人。医師数を見ると、100床当たりで日本は26.6人、イギリス101.0人、フランス94.3人、アメリカ93.6人、ドイツ64.3人である。日本の急性期医療体制は、人口当たりの病床数は多く、医療従事者数は少なく、病床当たりの医療従事者数が低い水準にあり、在院日数が長いという特徴がある。世界水準に近づけるには、病床数を減らし、医療従事者を集中させるということ以外には難しい。医療制度が異なるので一概に比較するわけにはいかないが、どうしても医療従事者への負担が大きくのしかかっていると言える。
現在、看護配置基準７対１を算定している病床数は約32万床。2006年に創設された当初、２万床を想定したものだったという。７対１での間入院基本料は１万5,550円。10対１が１万3,000円、13対１が１万920円、15対１が9340円であり、病院は何としてでも７対１を算定しようと看護師集めに奔走した。記憶にあると思うが、都市部の国立病院や大学病院、大病院が地方の病院から大量に看護師を引き抜くということが起こった。今回の診療報酬改定では、看護配置基準が強化され、７対１においては、平均在院日数が19日以内から18日以内へ短縮。看護必要度の基準を満たす入院患者の割合を１割以上から１割５分以上へと上げた。10対１でも、これまでの一般病棟看護必要度評価加算が廃止され、必要看護度の評価を行っていることが要件に加わった。新設としては、看護必要度加算１（必要度基準15％以上の基準を満たしている入院患者に算定、30点）、看護必要度加算２（必要度基準10％以上で算定、15点）。13対１については、看護必要度評価を行っている場合に、一般病棟看護必要度評価加算が算定できる。急性期看護補助体制加算でも、従来の50対１が格下げとなり、25対１が新設され、75対１もできた。看護補助者夜間配置加算も新設された。
急性期医療における機能分化と医療資源集中化がますます進められていく。高度急性期、一般急性期、亜急性期への病床分配、そして長期療養、介護施設系、居宅系サービス、在宅サービスという構造再編が25年に実現する姿となっている。病院は自院をどこに位置づけるのか、勤務医は自分の場をどこに位置づけるのかしっかりと見極めていかなければならない厳しい時代が続いていくことになる。
誰の為に 何を どうする（後編）
プレドクの高橋咲穂です。いつもご愛読頂きまして、誠にありがとうございます。
先回、北海道の道東エリアにある地域医療に取り組む基幹病院のご紹介をさせて頂きました。
本日は、ご訪問させて頂いた時にお伺いした院長先生のお話をお送り致します。
戦略的かつ熱心な病院の取り組みがあり、来期から常勤医師を7名増員することが決まったというお話を伺いまして、医師招聘はどのようなお考えで取り組まれているのか教えて頂きました。
「結局、医師が医師を呼ぶんです。どのドクターが呼ぶのか・言うのかが大事。それから、核になるドクターが気持ち良く勤務してもらえる環境を、事務方が作って整備していくことが大切です。もし、そういうところに火種があれば確実に消していくこと。」
医師招聘に成功している医療機関・失敗した医療機関と、今まで数多くお話を伺う機会を頂いた方の内容を思い返してみても、地域医療を守るためにはそのエリアを知っていること、そしてそこに必要な医師の確保が絶対で、その医師を大切に出来るか出来ないかという分かれ目が、結局は医師確保・招聘の成功失敗の分かれ目になるというのを、改めて痛感したお話でした。
今後の病院の展開として伺ったのは、在宅・往診というお言葉でした。以前より訪問看護ステーションは病院で持っていたのですが、来年度から総合内科のドクターが増員するということで、よりしっかり体制を組んで実践していくことが出来るようになるとお話頂きました。
医療とは、地域住民の為に向かうものであって、地域住民の安心の為に提供されるサービスであり奉仕、という認識であるというお話を伺いながら、優しさに溢れる空間で真剣に取り組んでいらっしゃる病院とそのドクターの医療を受けられることを思いました。
弊社代表も病院の印象として「驕りがない。常に自分たちのやるべきことを探して、その分野・エリアでリードしていくこと一番を目指していくことが、上手く行っている要因のひとつでは」と話しておりました。何事も謙虚さと素直さを持ち合わせた上に行動力があれば、結果は見えてくる、と普段から教育を受けていますが、そのリアルな事例を目の前で見させて頂いたお時間でした。
プレドクでは、お問い合わせ頂く先生方に寄り添ったコンサルティングでお付き合いをさせて頂いております。科目や条件だけでのご紹介ではなく、院内でご勤務される先生方のお考えや先生方を支える環境、他のスタッフの雰囲気までご案内を行い、先生方により安心したご転職を実現して頂くことを目指しています。
相談窓口もございますので、お気軽にお問い合わせ下さいませ。
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＊ソシオプレミアムドクターの役員であり、プレドクのトップコンサルタントでもある堀本が執筆した本『医師が転職を考える時』は、医局に所属されておられる先生や将来的に転職をお考えの先生方から大きな反響を頂いております。医師として患者さんと真摯に向き合いながらも一人の人間として葛藤しておられる先生方のお気持ちが綴られております。ご購入は、アマゾンまたはソシオプレミアムドクターのホームページからご購入頂けます。
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【プレドク】家庭との両立を視野にいれて転職をお考えの先生
プレドクの中井です。いつもプレドクブログをご愛読頂きまして有難うございます。
最近エントリーを頂きました先生のなかに、「小さい子供がいる為、家庭との両立をしながら、リハビリ専門医の取得を目指したい」と言ったご希望をお持ちの女性の先生からお問い合わせを頂きました。希望の勤務内容は、週4日程度、当直オンコール無しが基本条件となりましたので、その条件を基に、先生のご自宅から通勤可能なエリアでリハビリ学会の研修認定施設へリサーチを進めて参りました。
近頃では、子育て支援をされている医療機関や、時短勤務が導入されている医療機関等、家庭との両立をお考えの先生にご勤務頂きやすい医療機関も増えてきたように思いますが、勿論全ての医療機関が、その考えを導入されている訳ではございませんので、案件のご案内に時間がかかる事もございます。しかし、家庭との両立でご負担を抱えながらでも常勤医として勤務したいとのお考えをお持ちの先生、また専門医の取得を目指したいとお問い合わせを頂ける先生には、出来る限りのお力沿えをさせて頂きたいと考えております。因みにリハビリ専門医の取得を目指したいと言ってお問い合わせを頂けた先生には、幸いにも複数の医療機関より理解を得る事が出来て、数件の案件をご案内させて頂くに至りました。
上記の例としては、リハビリ科Ｄｒを参考にお伝えさせて頂きましたが、その他の依頼では、旦那様の転勤に伴い週3～4日程度の案件をお探しの女性の先生や、将来の事を考えてもう少しゆったりした勤務でプライベートの時間を確保したいと言ったベテランの先生からのお問合せも多く頂戴しております。プレドクでは案件のご案内をさせて頂くだけなく、それぞれのご事情に沿ってご相談にのらせて頂きながら、お話しを進めて参りたいと考えております。引き続き先生方の良きサポーターとなれるよう、全力を尽くして参りますので、今後とも何卒宜しくお願い申し上げます。それでは、本日も先生からのご返信を心よりお待ちしております。
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