日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団は、「ホスピス・緩和ケアに関する意識調査2018年」を5月に公表した。
調査対象は、全国の20～79歳までの男女1000人で、インターネット上で実施された。
同調査では、①がん告知を希望するか、②余命が限られている場合、自宅で過ごしたいか、③人生の最終段階に先々の見通しを知りたいか、④人生の最終段階でどのような治療を受けたいか、⑤人生の最終段階に受ける治療の意思決定を代理意志決定者とどの程度話し合ったか、⑥自分、大切な人の理想の死に方──など10項目について聞いている。
そのなかの②について、「自宅で過ごしたい」と回答した人は72・8％に上った。しかし、「実現可能だと思う」（31・2％）、「実現は難しいと思う」（41・6％）と、自宅を希望するが実現は難しいと考えている人が半数以上だった。なお、12年に実施した調査では、「実現は難しいと思う」と回答した人は63・1％で、減少傾向ではある。
また⑤では、「話し合ったことはない」（57・4％）が最も多く、「一応話し合っている」（ 35・5％）が続いた「詳しく話し合っている」は7・1％にとどまった。また、代理意志決定者については、配偶者を挙げる人が多かった。
同調査では、自宅で最期まで過ごせるという人が徐々に増えてはいるが、まだ難しいと考えている人も少なくないこと、意思決定の話し合いに至っては、ほとんどの人が行っていない実態が明らかになった。
すべての患者が望む最期を迎えられるように、かかりつけ医も積極的に働きかけていきたい。
