オンライン診療の適切な普及に向けた知見の蓄積、議論、発信を目的とした日本オンライン診療研究会（会長＝黒木春郎・外房こどもクリニック院長）は、1月31日の規制改革推進会議医療・介護ワーキンググループの会合で、「オンライン診療の実施に関わるアンケート」の調査結果を公表した。
対象は研究会登録会員ならびに公開研究会参加者、および主要システムベンダーの声かけから約2週間程度で集まった医療機関などで、154通の回答（内訳：開業医83％、勤務医15％、無回答2％）が得られた。
直近3カ月以内のオンライン診療実施の有無については、70％が実施と回答。さらに、実施していた医療機関にオンライン診療を開始してからの期間を聞くと、「1年以上2年未満」（40％）が最も多く、「半年以上1年未満」（23％）「2年以上」（20％）が続いた。また、1カ月当たりの保険診療によるオンライン診療の実施頻度を尋ねると、「5回未満」が69％を占め、11回以上行っていたのは、全体のわずか14％程度だった。
一方、保険診療でオンライン診療を行っている医療機関のうち、「オンライン診療料」を算定した診療の割合を聞くと、60％が「0％」と回答。100％算定しているのは、14％にとどまる。
研究会では、オンライン診療料を算定していない医療機関は、おそらく経過措置による電話等再診を算定していると見ている。また、悪用事例対策は必要だが、厳しい算定要件など制限によって適正使用が進まない本末転倒な状況であるとも指摘。疾患別ではなく、患者の状況に応じて算定できる仕組みにしてはどうかなど提案した。
