デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社は８月17日、「コロナ禍での国内医療機関への通院状況・オンライン診療の活用状況」に関するアンケート調査の結果を公表した。病院・診療所の医師２２９人、20～70代の患者５０００人を対象に、ＷＥＢ上で実施された。
新型コロナウイルス感染症の拡大後、病院・診療所の両方で約８割が外来患者数や入院患者の減少を実感していると回答。そのうえで、院内のデジタル化の進展状況について聞くと、特に「電話等再診」や「オンライン診療」「ＷＥＢ会議システム」などの項目で、「新型コロナ流行拡大を契機に導入済み」、または「検討中（拡大を契機）」の割合が高かった。
しかし、病院に比べ、診療所では「電話等再診」は約４割、「オンライン診療」「ＷＥＢ会議システム」に関しては約７割が、「導入を予定していない」と回答している。なお、デジタル化に対する懸念事項を聞いたところ、全体で最も多かったのは「導入運用コスト」（82％）で、次いで「費用対効果がはっきりしない」（48％）が続き、費用面を非常に問題視していることがわかる。
一方、患者のコロナ禍の通院への認識は、「なるべく通院は控えたい」が全体の48％に上り、患者全体の23％で実際に通院頻度が減っていた。理由としては、「外出自粛や院内感染への恐れ」（69・１％）が最も多かった。なお、オンライン診療の認知率は約44％だったのに対し、実際の利用率は１・９％にとどまったが、「院内感染防止」（16・９％）や「自宅での診療」（16・５％）を期待しているとの回答もあった。
