新型コロナウイルス感染症流行時に大きく減少した医療機関の外来受診者数は流行収束後、パンデミック前の６割にとどまっていることが、東京慈恵会医科大学の研究チームによる全国規模の調査でわかった。一方で救急外来の利用は前より増加しており、研究チームは「受療行動の長期的・構造的な変化が生じている可能性がある」と分析している。
調査は、総合医科学研究センター臨床疫学研究部の青木拓也准教授、松島雅人教授のチームが、日本における受療行動の変化を全国規模で調べようと実施した。コロナ禍の２０２１年と収束後の24年、全国の約３０００人を対象に、パンデミック前、パンデミック期、パンデミック収束後の３時点で比較。その結果、収束後も診療所や一般病院への受診がパンデミック前には完全には回復していないことが明らかになった。
症状出現時の受診数について１３年（パンデミック前）と２４年（収束後）の比較では、一般病院受診は７１・７％で診療所は６２・２％。双方を合わせた受診数は６４・０％にとどまった。若年層、女性、高所得層、慢性疾患のない層では診療所受診の回復が特に遅い傾向がみられた。
一方、月間１０００人当たりの救急外来受診については、２１年の２件から２４年には１０件に増加し、１３年を上回ったことがわかった。感染不安が続いていること、軽症時の自己判断、ＯＴＣ薬などのセルフケア志向が背景にあるのではないかと研究チームではみている。
